地球温暖化が深刻になるなか、CO2 をはじめとする温室効果ガス排出量の削減は、喫緊の課題になっています。
日本政府も、2009年9月の国連気候変動サミットで、温室効果ガスの排出量を 2020 年までに 1990 年比 25% 削減する方針を表明しています。
日本におけるエネルギー消費量が依然として高いレベルで推移するなか、アイシンGHPは業界トップレベルのエネルギー効率によって
CO2 排出量削減に貢献します。
地球環境保護に貢献するアイシンの GHP
業務用エネルギー消費量の内訳 業務用エネルギー消費原単位(2008年度)
業務用エネルギー消費量のうち、約27% が空調エネルギーによるものです。CO2 を削減するためには、この空調エネルギーをいかに効率的に削減するかが重要です。
日本の発電の現状
日本の電力需要のピークは電気空調の使用で占められており、ピークカットにより CO
2 を抑えることができると考えられます。現在、我が国の電力は、
主に原子力、水力、火力の各発電所から供給されています。そのうち、原子力は、定期点検期間以外はほぼフル稼動で発電しています。また水力の 1 年
間の発電量は、降水量によって決まります。よって、電気の使用量が変化することにより 1 年間 トータルでの発電量が変化する電源は「火力発電」
と考えることができます。
電気使用量に応じて変化するのは「火力発電」
現在、日本の電力は主に原子力、水力、火力の各発電所から供給されています。

出典:電気事業連合会 HP 発受電速報 2010年度(2011年8月現在)
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電気の使用量が減る
↓
火力発電の発電量が減る
↓
CO2 の排出を抑えることができる
ガスエンジンで駆動する GHP は、EHP(電気式ヒートポンプエアコン)に比べて電気の使用量を大幅に抑えることができます。この削減分は火力発電量が削減されるものと考えます。
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GHP は運転時のガス燃焼により CO2 を排出しますが、電力抑制によりトータルで CO2 排出量削減につながります。
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EHP と GHP では冷房時の電気使用量がこれだけ違います
電気消費量の少ない GHP だから、電力需要抑制に大きく貢献します。
■電気消費量
GHP は天然ガス・LPガスで冷暖房するので、受電設備に余裕が生まれ、契約電力が下がります。
<イメージ>
GHP で CO2・契約電力を削減しています
GHP 生産工場における環境の取り組み
1998年6月に、当社で初めて ISO14001 を取得した安城工場は環境への取り組みの原点とも言え、省エネルギー、GHP 導入による契約電力削減、廃棄物削減(ゼロ)にも先進的に取り組み、2003年には「エネルギー管理優良工場・局長賞(電気部門)」、2007年には「2007年度資源エネルギー庁長官賞」を受賞しました。
■CO
2 排出量
(自動車部品工業会係数にて算出)
■契約電力(デマンド)
ライフサイクルで考えた CO2 排出量削減
従来、空調機の省エネ性・環境性への評価は使用時のエネルギー効率に基づいて行われてきました。
しかしながら、CO
2 は使用時のみならず、材料の採掘から製造・メンテナンス・廃棄に至る過程(ライフサイクル)で発生します。
当社は、実際に近い環境性評価を目指し、GHP業界では初めてライフサイクルでの環境性評価(LCA)を導入し、
環境に配慮したものづくりに取り組んでいます。
■一生涯での CO
2 排出量比較(13年間)
算出条件
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日本冷凍空調工業会(JRA)の期間エネルギー消費量 ※(東京・事務所)に基づく
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使用期間は 13 年と想定
※期間エネルギー消費量…年間の空調運転時間を考慮したエネルギー消費量
■中間負荷時のガス消費量比較(560形冷暖平均)
当社は、実際の空調使用負荷領域( 部分負荷)における効率向上を実現しています。
さまざまな面で環境負荷を低減
高効率化でグリーン購入法に適合

エネルギー消費効率が高く、オゾン層を破壊しない冷媒(R410A)を採用していることからグリーン購入法の基準を満たしています。
エンジンオイル交換不要で廃油処理不要

長寿命オイルの開発により、定期点検時のエンジンオイル交換が不要です(補充のみ※)。オイルの省資源化だけでなく、使用済の廃油処理が不要なため、環境にやさしいシステムです。
※運転時間が 3 万時間までの場合。
廃材の削減
今後増加が見込まれるリニューアル需要に対応し既設配管をそのまま使えるリニューアル対応機をラインアップしています。コンプレッサ、冷凍機油、フィルタキットの技術開発により実現したもので、配管材料など廃材を最小限にします。
室外ユニット連結で省エネルギー
室外ユニットを連結する「まとマルチ」。
空調負荷に応じて、効率よく運転するため、ビル用マルチ(単独)に比べて省エネ性が優れています。これにより、CO
2 排出量削減にもつながります。