世界中のお客様の期待を超える確かな品質を提供するとともに、いつまでも商品を安全に
お使いいただけるよう、品質を追求し、品質を高める仕組みづくりと人づくりに取り組んでいます。

経営の基本理念として

アイシングループは、経営理念に「品質至上」を掲げるように、品質を守り、高めることに徹することが企業存続の基本であると考えています。また、経営目標達成のために社内の業務に携わるすべての人が互いに協力し合い、「お客様第一」を基本としつつ企業体質を改善していく管理活動であるTQM(Total QualityManagement)を推進しています。「品質至上」「お客様第一」の考え方をより確かなものとするために、2016年度は第2回オールアイシンTQM大会を開催し、グループの経営トップをはじめ434人が参加し、TQM活動への想いを経営トップから直接発信。グループをあげて品質を守り、高める人づくりを推進しています。

オールアイシンTQM大会
オールアイシンTQM大会

「お客様第一」を徹底するための活動をグループ・グローバルに展開

アイシングループでは、グループ品質保証連絡会においてグループ各社の品質に関する情報を共有し、対応を検討しています。グローバルの品質保証体制としては、北米、中国、豪亜、欧州、インド、南米の「海外地域別品質向上委員会」にて各地域が本社と連携し、品質強化に取り組んでいます。また、北米、中国、豪亜のQAセンターおいては、現地自立化をめざし、人材育成に取り組んでいます。

2017年4月には、オールアイシン品質保証センターを新設。グループ全体の知見とリソーセスを結集し、重要な品質問題の未然防止に取り組んでいきます。

全員参加で商品の品質を高める

アイシングループ各社では、職場単位で全員参加のQCサークル活動と創意工夫提案活動を実施し、商品や仕事の品質向上、活動を通した人材育成に努めています。

QCサークル活動は、国内・海外のグループ会社で活発に行い、その成果を「グローバルQCサークル大会」で発表。2016年度は海外40社、国内2社から42サークル200人の仲間が集まり、互いの活動を熱く報告しました。創意工夫改善提案に関しては、文部科学大臣表彰創意工夫功労者の受賞件数トップレベルを維持しています。

品質のプロを育成

アイシングループでは、SQC(統計的品質管理)手法に基づいた仕事ができる、品質のプロの育成を推進。財団法人日本規格協会によるQC検定1級~4級の取得にグループをあげて取り組み、2016年度末までにグループ主要14社で28,872人が取得しました。また、科学的な問題解決力を身につけるため、SQC手法の研修やSQC活用による改善事例発表会による共有など、事実・データに基づく科学的アプローチの実践を進めています。

国内QAセンター
国内QAセンター

日本での解析業務教育の様子

海外QAセンター
海外QAセンター

データ解析など品質改善活動を実践

グローバルQCサークル大会
グローバルQCサークル大会

信頼性確保の取り組み

アイシングループでは、商品の安全性や信頼性を確保するために、世界各地での実際の使われ方を徹底的に調査し、性能評価のレベルを高めています。

自動車部品については、大規模な3ヵ所の試験場を有し、実車による完成車視点での適合試験を繰り返し信頼性確保に努めています。それぞれの試験場では、世界の道路状況を再現した試験路をアップデートし、市場の変化を反映させています。また、異なる自然環境や使われ方を織り込んだ厳しい試験を世界各地域で繰り返すことで、新たな知見やデータを蓄積し、商品開発や品質確保、評価技術向上に活かしています。

住生活関連、エネルギー関連商品についても、環境室などの大型設備を使用し、実市場での使われ方を考慮した試験を重ね、安全で信頼いただける商品づくりにつなげています。

ファーラビル試験場(約3,840,000㎡)
ファーラビル試験場(約3,840,000㎡)

設計・開発の現地化に対応できるよう、2005年に開設。ドライブトレイン、ブレーキ、ITS系製品などの実車評価を通じ、信頼性確保に貢献。

お客様への対応

アイシングループでは、お客様の声を真摯にお聞きし、ご要望にお応えしています。大規模な品質事例展示会を年2回行い、社内やグループ会社の従業員がお客様の苦情の声を聞くブースを設け、「お客様第一」の姿勢を真剣に学んでいます。住生活関連商品については、「お客様相談室」にて、お問い合わせに迅速・的確・丁寧にお応えするとともに、ご要望を商品開発に活かしています。また、欧州では5ヵ国語の対応マニュアルを整備し、対応技術の向上に努めています。

消費者視点で活動できる仕組みと人づくり

「お客様相談室」では、お客様の声や社会動向をにらみながら、関連する法規制や国際規格などの動向を先取りし、カタログや取扱説明書の審査に反映するとともに、カタログ制作者に対する教育を進めています。また、消費者の視点を業務に活かす人材を育成するため、消費生活アドバイザー資格の取得を推進。30人の資格保有者が活動しています。

取扱説明書審査会
取扱説明書審査会